過去のセミナー

テーマ 「食品の表示~安全な食品をえらぶために知りたいその読み方~」
開催日程 2021.11.19
開催場所 霧島市役所国分公民館 3階 中会議室 
開催時間 9:50から11:30 参加者21名
講師 斉藤俊子氏
概要 主催:霧島市消費生活センター
食品は誰しもが一生必要とするものですが、安全性に関する表示については、複数の法律 や規制によるルールがあるものの、その内容についてはあまり詳しく知り得ていないのが 現状です。例えば、太平洋でとられた魚は何処の国産になるのか、アレルギー成分の表示 対象となるものには何があるのか、アメリカ産の牛が和牛になることがあるのか、など、 あまり普段気にかけていないことでも、重要なルールがあることを知りました。今回ご参 加の皆様は消費者力向上を目指す熱心な方々ということで、集中して聴かれていた様子は 講義後の質問の多さでもよくわかりました。
テーマ 「キャッシュレス決済について」
開催日程 2021.11.17
開催場所 岩手県久慈市 ZOOMのリモート開催
開催時間 13:30~15:00 参加者25名
講師 宮下 直也氏
概要 主催:久慈市生活環境課
本セミナーはリモート開催となりました。講師の宮下氏は、日本のキャッシュレス化は世 界と比較してかなり遅れている、と言います。現在、キャッシュレスの90%はクレジッ トカードだそうです。日本が遅れている理由にはATMなど、キャッシュのインフラが整備 されていること、安全であること、紙幣の信用性が高い、などですが、経産省のキャシュ レスビジョンでは2025年の日本国際博覧会までにキャシュレス比率を40%にする、 としています。また、暗号資産と呼称変更された仮想通貨は日本では決済手段としての普 及は難しく、投資目的の利用に留まっているとのことです。その理由の一つとして。自国 の通貨である「円」に対する信頼があるといいます。参加者の中にはご高齢の方も多くお られましたが、 宮下氏の説明は分かりやすく、ご興味を持って聴いていただけたものと思います。
テーマ 「食品の表示~安全な食品をえらぶために知りたいその読み方~」
開催日程 2021.10.28
開催場所 新潟県消費生活センター「研究室 1階」
開催時間 13:30から15:00
講師 斉藤 俊子氏
概要 主催:新潟県消費生活センター
コロナ禍も収束に向かう兆しも見えはじめた中、十分な距離を開けて感染対策を行い開催されました。今回は本プロジェクトでは初のテーマで、講師の斎藤俊子さんも初めてのご講演です。食品は誰しもが一生必要とするものですが、食品の安全性に関係する表示については複数の法律や規制によるルールがあるものの、その内容については、あまり周知されていないのが現状です。本講演では安全な食生活を送るうえでの具体的な表示に関する知識を学びました。例えば、生鮮食品や畜産物、水産物、穀類、加工食品の表示とその見方等、普段、目にしているようで、殆ど理解できていませんでした。講演後は熱心な質問される方もおられ、関心の高いテーマであったことが理解できました。
テーマ 「食生活から見る中高年のアンチエイジングと発酵食品の知恵」
開催日程 2021.10.28
開催場所 伊達市役所大会議室
開催時間 13:30~15:00 参加者50名
講師 中西 載慶氏
概要 主催;伊達市消費生活センター
納豆、ヨーグルト、みそなど発酵食品の重要性と歴史をひもといたうえで、体の中で唯一 、生まれ変わらない細胞でできているのが脳。脳の健康が心の健康を支えることを説明さ れました。鍛錬法は「意識・やる気・好奇心」「話す・笑う・感動する」と説明され、笑 いは脳の遺伝子を活性化することも述べられました。笑いはまた、免疫力を活性化するエ ビデンスも出ていることも紹介されました、食事の場を会話で楽しく、笑いに満ちた場に することを推奨されていました。
テーマ 「高齢者のスマホ困った解決しよう(インターネット活用法とトラブル)」
開催日程 2021.10.15
開催場所 敦賀市立図書館 3階
開催時間 13:30から15:00
講師 米津 弘子氏
概要 主催:敦賀市役所 コロナ禍もやや収束に向かう兆しも見えはじめた中、十分な感染対策を行い開催されました。今回は本プロジェクトでは初のテーマで、講師の米津弘子さんも初めてのご講演です。インターネットを使った便利なサービスは様々ありますが、便利な反面トラブルも多発しています。講演は騙されやすいセルフチェックから始まり、様々なトラブル事例と対処法、上手な利用方法に移りました。最後には受講された方が手持ちのスマホを操作されて、SOSやライト等、便利な機能の操作方法を学びました。

全国流通直販協会は、ネットワークビジネス、宣伝講習販売、電話勧誘販売、戸別訪販などの販売会社を対象に81年に発足しました。
特定商取引法や薬機法のコンプライアンス教育を行ったり、クーリングオフ制度や中途解約等、独自の消費者相談窓口を通じて消費者相談に応じることで、
サプリメントや化粧品など健康商材、美容商材を扱うダイレクトセリング業界の育成を続けています。