過去のセミナー

テーマ 「サプリメントの上手な使い方」
開催日程 2021.07.15
開催場所 柏市中央体育館管理棟 2階 会議室
開催時間 一部13:40から14:40 二部 15:10から16:10 参加者計34名
講師 今川 良枝氏
概要 主催:柏市消費生活センター
コロナ禍にあって細心の注意をはらい、人数を限っての二部開催となりました。参加者は地域の消費生活コーディネーターとしてボランティアで活動されている方々です。日ごろから勉強意識が高いとあって、熱心に聞き入る様子が伝わってきました。2019年の死因の第三位は「老衰」であるとのこと、講師の今川氏は「健康」は以前は目的であったが、本来は自分なりの生き方を生きるための「手段」であるはず、と説きます。サプリは薬ではなく健康を維持するものであり、その必要性も人夫々、自分に合ったものを上手にとること大切、高齢になれば多くの栄養分を摂取するための食欲も低下するので、不足した栄養分を補う利点がありカロリーも低い。「運動」「休養」も忘れずに、とのアドバイスもありました。
テーマ 「サプリメントの上手なとりかた」
開催日程 2021.04.20
開催場所 ウェルファーム杉並3階 第1.2教室
開催時間 14:00から16:00 参加者 25名
講師 今川良枝氏
概要 主催:杉並区立消費者センター
コロナ禍の中、マスク着用、ソーシャルディスタンス、換気等の措置の中、熱心な21名の方がご参加されました。内容は「平均寿命と健康寿命」 の解説から始まり、消費者がサプリメントを利用する頻度や目的などの統計も加えて、主 に栄養を補うもので、健康維持を目的に利用するものである点を解説しました。特に、サ プリメントの種類として「特定保健用食品」「栄養機能食品」「機能性表示食品」など、 特定の効果や機能性があるものもあり、自分にあったものを上手に利用することが重要で あることを強調しました。
テーマ 「インターネットをめぐる消費者心理について」
開催日程 2021.02.17
開催場所 ZOOMによるリモート開催
開催時間 10時30分から12時 参加者消費生活相談員35名
講師 市川 伸一 氏
概要 主催:岩手県立県民生活センター
コロナ禍の中、初のリモートでの開催となりました。インターネットは通販をはじめコロナ禍の中、大変、便利なツールである反面、様々な消費者トラブルが発生しています。特商法の改正により、通販による詐欺的な定期購入規制が定められましたが、過去の事例を見ると、悪質業者による手口は法の網をかいくぐり、巧妙化していくのが常であり、注意が必要です。今回の受講者は消費者ではなく、消費生活相談員の方のご参加とあって、今後の消費者被害の防止及び救済に役立つ、実践亭なお役立ち情報であったように思います。
テーマ 「終活リノベーションのすすめ」
開催日程 2020.10.23
開催場所 加西市地域交流センター3階
開催時間 13:30から15:00 参加者14名
講師 張 公明氏
概要 主催:兵庫県加西市故郷創造課
 コロナ禍の中、参加者の検温とマスク着用、十分な距離と換気に配慮しての開催となり ました。今回テーマの「終活リノベーションのすすめ」は毎回、人気の講座ですが、高齢 者にとって関心の高いこともあり、参加者は14名に留まりました。
 内容は葬儀とお墓の問題にスポットを当て、本人が望む葬儀と遺族が望む葬儀のギャッ プやお墓の継承者の問題、遺骨の処置、お寺や親戚との関係、役所への届け出や法律に関 することなど、誰もが必ず直面する問題をわかりやすく解説し、大変、興味深い90分で した。受講された皆様も有益なセミナーであったと思います。
テーマ 「サプリメントの有用性」
開催日程 2020.09.29
開催場所 川崎市生活文化会館 2階てくのホール
開催時間 14:00から16:00 参加者35名
講師 今川 良枝
概要 主催:川崎市消費者行政センター
 コロナ禍の中、参加者の検温とマスク着用、十分な距離とこまめな換気に配慮しての開 催となりましたが、幸い35名の方が参加されました。
 今回テーマの「サプリメントの有 用性」はジェネリックと共にとても関心の高い講座です。内容は「平均寿命と健康寿命」 の解説から始まり、消費者がサプリメントを利用する頻度や目的などの統計も加えて、主 に栄養を補うもので、健康維持を目的に利用するものである点を解説しました。特に、サ プリメントの種類として「特定保健用食品」「栄養機能食品」「機能性表示食品」など、 特定の効果や機能性があるものもあり、自分にあったものを上手に利用することが重要で あることを強調しました。

全国流通直販協会は、ネットワークビジネス、宣伝講習販売、電話勧誘販売、戸別訪販などの販売会社を対象に81年に発足しました。
特定商取引法や薬機法のコンプライアンス教育を行ったり、クーリングオフ制度や中途解約等、独自の消費者相談窓口を通じて消費者相談に応じることで、
サプリメントや化粧品など健康商材、美容商材を扱うダイレクトセリング業界の育成を続けています。